テレワークの導入を検討されている経営者様へ★2分でわかるメリット・デメリットまとめ

(2020年4月22日 更新)

こんにちは★

前回の記事で、テレワークの導入について知ってきたい注意事項をあげていきました。

1分だけ目を通してください。コロナ深刻化による臨時のテレワーク化の前に!これだけはおさえてほしい注意点

有効活用すれば、場合によっては生産性の向上が期待出来たり、コスト削減も望めます。

その為、現状より更に安定した雇用や会社の運営をおこなえるようになるかもしれません。

テレワークとは少しズレますが、2000年から見ても、IT業界は急速に発展しています。

2000年以降の上場企業や伸びしろの大きい企業を見ていくと、独自のシステムを取り扱っていたり、社内でもITの力で生産性を向上させている企業を多く見受けます。

もちろん社員同士が顔を合わせ切磋琢磨することも大事ですが、時代の流れに取り残されないようにしていくことも今後のために必要なのかもしれません。

テレワークの形を取り入れていくと、どんなメリットがあり、デメリットとなるのか。今回はポイントだけを簡単にまとめていきます。事業内容によってはデメリットのほうが多くなる場合もありますので、あくまで参考程度にご覧になっていただけると幸いです。

テレワークのメリットとデメリットのまとめ

導入した企業の経営者から話をうかがい、多かったものをピックアップして紹介していきます。これから導入を検討している中小企業の方は、是非参考にください!

メリット

【其1】『ストレスフリーにより、生産性が高まる』

一番のポイントは通勤時間を省かれることです。既にテレワークを導入している企業様に聞いてみると、生産性高く仕事ができると言われています。

また通勤時間が省かれることにプラスして、自宅などで業務をおこなうことにより、変に気を使うことなくオフィスでは実現できないストレスフリーの環境で働くことができるようになります。

邪魔されることなく業務に向き合うことができるので、集中することができます。

実際に導入した企業では、そういった環境づくりにより社員の生産性が高くなったとの声があります。

【其2】『特殊な環境になっても、変わらず安定して業務を遂行することができる』

まさに今の世界で共通して深刻な問題となっている、コロナウイルスによる経済の悪化。

この非常事態宣言によるは出社さえも自粛せざるを得ない状況です。もちろん、命が第一であり、自粛するべきです。

コロナウイルス以外にも、大地震などの自然災害や毎年流行する新型インフルエンザなど、通勤に影響することはいつ起こるかわかりません。

そんな中でも、テレワークを導入していると、社員の感染リスクや社内でのクラスター感染のリスクを下げることができます。

またそれだけでなく、そういった場面に遭遇しても生産性を落とすことなく安定して企業を運転することができるのも魅力となるポイントです。

【其3】『優秀な人材を採用することができる』

独身時代にバリバリ働き、結婚や出産を機に寿退社された女性も数年経ち落ち着くと少し時間ができます。

ただ、子供のお世話や家事などをこなすことが1番の仕事となるので、外に出て働きながらという両立は中々難しいです。

その為、社会復帰が遅れ、能力がある人材が埋もれていることも多々あります。

そんな方たちを上手く雇用することで、優秀な人材の採用もできるのも魅力のひとつです。

デメリット

【其1】『管理が難しい』

基本的にオフィスワークの場合だと、社員と直接顔を合わせオフィス内で業務の進み具合であったり様子を確認する事できます。

しかしテレワークの場合、連絡を取ることが難しくなります。連絡を入れても業務に集中している場合もありますし、コミュニケーションの取り方を工夫することが必要です。

ストレスフリーではありますが、自宅での業務がメインとなるため、生活と業務の線引きを上手くできない人もいるので向き不向きがあるとも言えます。

【其2】『情報流出のリスクがある』

前回の注意事項でも挙げていますが、会社外で情報を取り扱う機会が増えます。

情報のには守秘義務があり、一歩間違えると大きな損害や信用を失うことにも繋がります。

最近では、普段から使うネットワークの様々な経路から不正アクセスされることも多いので、会社全体で徹底することが必要です。

まとめ

上記のメリット・デメリットは導入した企業様からよく聞くものです。

他社がうまくいってるからうちも・・・なんて安易に考えるのはあまりおすすめしません。

自社の事業やこれまでの社内の習慣などを踏まえ全体で慎重に進めていくことが大事なのではないでしょうか。

しっかりと社内でルールやコミュニティに関することをどうしていくかなども整理しておくといいでしょう。

導入前に既に導入されている経営者の知り合いなどがいたりする場合は聞いておくと、失敗やトラブルのリスクを減らしていけるでしょう。

他にもセミナーや相談先もあるので、参加をご検討されてはいかがでしょうか。

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